相次ぐ10代少女の妊娠相談　アルバイトの減収で買春被害も

新型コロナウイルスの感染拡大で中学や高校の休校が長引く中、望まない妊娠に悩む10代の少女からの相談が増えている。神戸市北区にある24時間対応の窓口
「小さないのちのドア」には4月、通常と比べて約3倍の89人から新たに相談があった。アルバイト先の休業で、生活費や小遣いを得ようとして児童買春の被害に遭う例もあるといい、
支援者は「相談や支援の体制拡充が急務だ」と訴える。

　＜学校もバイトもなく街をうろうろしていた時に男の人に声をかけられました。妊娠をしてしまったかもしれません＞

　＜援交（援助交際）で妊娠していた場合、どうなりますか？　高校のこととか心配です＞

　「ドア」に寄せられた少女らの声の一例だ。相談窓口は「マナ助産院」（神戸市北区）が2018年9月に開設した。親が育てられない乳幼児を匿名で受け入れる
「赤ちゃんポスト」の開設を一時計画した後、予期せぬ妊娠の相談をLINE、電話、来所などで助産師や保健師らが24時間体制で受け付けている。新規の相談は月
20～30人程度だったが、3月は46人、4月は89人と急増した。普段は20～30代が相談者の大半を占めるが、新型コロナの影響が生活や経済に表れ始めた3月からは
7割ほどが10代という。LINEでの相談が多く、関東や東北、中部と広域にわたる。スタッフが継続的に連絡をとり、本人の意向を聞いた上で家族を交えて対応を相談するケースもある。

　交際相手の家に長い間滞在する間に性行為をしてしまったという事例のほか、目立つのが「援助交際」に関わる相談だ。犯罪であるという認識の薄いまま、
巻き込まれてしまう少女が少なくないとみられ、「ドア」の代表でマナ助産院の永原郁子院長（62）は「アルバイト先が休みになり、生活費やお小遣いを得るために、
SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）で知り合う例がある」と指摘する。

　市販の妊娠検査薬で「陽性」が出たという緊急性の高い相談も3月以降で約20人と相次ぐ。早期支援が必要だが、来所での相談を勧めても「休業や在宅勤務で親が家にいて、
外に出られない」と訴える少女も少なくないという。

　永原院長は「社会が不安定になり、大きなストレスを抱える少女たちを言葉巧みに誘う大人がいる」と警鐘を鳴らす。「24時間体制で相談を受ける窓口は
全国的にも少ない。LINEなど、少女たちがSOSを出しやすい環境整備が不可欠だ」と訴える。【反橋希美】

　◇休校中にSNSの誘惑にかられ

他の妊娠相談窓口でも中高生が「SOS」を出す事例が報告されている。

　NPO法人「MCサポートセンターみっくみえ」（三重県桑名市）が運営する窓口には、休校中に初めてSNSで知り合った人と会い、性被害に遭った女子高生からの
相談があった。松岡典子代表は「授業も部活もなくなり、普段はSNSで知らない人にアクセスしない子も誘惑にかられやすくなっている」と懸念している。
「学校は子どもとつながりを保つ努力をすべきだ」と訴える。

　予期せぬ妊娠相談窓口の運営者らでつくる一般社団法人「全国妊娠SOSネットワーク」（東京都東久留米市）の赤尾さく美理事は「特に公的な窓口では、10～20代が
アクセスしやすいメールやSNSなどを活用した相談体制が不十分だ」と指摘する。「医療機関や保健センターに足を運びにくい状況で、保健師らが緊急性の高い
女性たちの元へ出向いて同行支援する必要がある」と話す。

毎日新聞

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200513-00000017-mai-soci

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