米で肥満率50%を超える恐れ。食品価格の下落などが原因。

（ＣＮＮ）　米国人の肥満をこのまま放置すれば、１０年後には国民の５０％以上が「肥満」と判定される――。
米ハーバード公衆衛生大学院（ＨＳＰＨ）のチームが最近の研究で、こんな警告を発した。

ＨＳＰＨの研究者、ザカリー・ウォード氏らが米医学誌ＮＥＪＭの最新号に研究結果を発表した。

米国の成人６００万人以上が自己申告した体格指数（ＢＭＩ）を分析している。

過去にほとんど例のない州レベルの分析では、１０年以内に全米５０州の全てで肥満率が３５％以上となり、
南部や中西部を中心に計２９州で５０％を超えるとの見通しが明らかになった。

中でもＢＭＩ３５以上の「高度肥満」と判定される人の割合は、今のところ全米で１８％だが、このまま進めば２５州で２５％を超えると予想される。

高度肥満のリスクは特に女性、非中南米系の黒人の成人、年収５万ドル（約５５０万円）未満の低所得層で大きいことが分かった。

貧困層などで肥満率が上がっている背景としては、糖分の多い飲み物やカロリーばかりが高い食べ物の普及、
ファストフードにみられるような食品価格の下落、運動不足などが挙げられる。

こうした状況を変えるには全国または地方レベルの政策的介入が必要になるだろう。
ウォード氏らのチームはこれまでの研究で、砂糖入り飲料への課税が大きな成果を上げたなどを指摘してきた。

低所得層の女性や子どもを対象とした栄養補助プログラムで、ジュースやチーズの摂取基準を下げ、
全粒穀物や低脂肪乳への切り替えを進めただけで、幼児の肥満率が下がったとの報告もある。

ウォード氏は「減量や肥満の治療は非常に難しい。予防を重視するべきだ」と強調している。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191226-35147412-cnn-int