【東京五輪】開催強行の理由は競技団体への分配金？海外メディアが指摘

新柄コロナウイルスの感染拡大が続く中で、東京五輪が中止できない〝本当の理由〟は何か？　スペイン紙「マルカ」が報じている。

　同紙によると、五輪の開幕まで約２か月に迫りながらも、日本国内の世論調査では８０％以上の人々が開催に反対しており「疑問は隅々まで広がっている」。医療関係者からの不満の声をはじめ、反対を求める抗議デモ、政府の不誠実な対応など、各方面で混乱が続いている。

　また、コロナ禍での開催とあって海外からの観戦、観光する人々の入国を制限する一方、世界中から約１万５０００人のアスリートと、多くの関係者やスポンサーによる「五輪ファミリー」が集まる見通しとあって反発の声は高まるばかりで、同紙は「大会のキャンセルをアドバイスする」とも伝えている。

　深刻な状態に陥っているわけだが、大会の開催可否を決める国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）にも中止できない事情があるという。同紙は「各スポーツ団体には私的な脅威がある。放映権やその他の利権のために資金調達が難しいため、国際（競技）連盟（ＩＦ）やＩＯＣでは崩壊しかねないと広まっている」と指摘した。

　コロナ禍でスポーツへの投資が厳しくなっている中、各競技団体の今後の見通しは厳しいため「中止にすれば（スポーツ界の）将来が危険にさらされるので五輪は開催されなければならない」。コロナ禍に苦しむ各競技団体への配分金のためにも、五輪を強行せざる得ない…というわけだ。特にマイナー競技団体は深刻な状況だという。

　日本では五輪への反発がますます強まっているが、開催可否の最終決定権を持ち、各競技団体のトップが集まるＩＯＣは開催に突き進むしかないないようだ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/e6b39ec7b57e6620067181301ae8051820c7988d
5/20(木) 23:19配信