【読売新聞・編集委員コラム】ＳＮＳで拡散、反ワクチン情報・・・真偽確かめるには

編集委員　山口博弥

新型コロナウイルスのワクチンを注射した実験用のマウスが、２年後にすべて死んだ――。
今年４月ごろ、こんな情報がＳＮＳで拡散された。しかし、すぐに専門家から論破された。

実験用マウスの寿命は２年ぐらいで、死ぬのは当たり前。そもそも新型コロナのワクチンが開発されて、まだ２年もたっていない。
しばらくすると、今度は「実験用の猫が死んだ」というデマが流れた。

新型コロナの情報発信サイト「こびナビ」副代表で米国在住の医師、木下 喬弘 さん（３６）は、こう言って苦笑する。
「ウイルスだけでなく、デマも“変異”するんですね」

お笑いのネタのような、本当の話である。
　　　　　　　　　　　　　
普段、主に新聞やテレビから新型コロナの情報を得ている人は、ＳＮＳをのぞくと驚くかもしれない。
正しい情報も多い反面、反ワクチンの情報が次から次に目に入ってくるからだ。

気をつけたいのは、「一見、それらしい」データや事実を示す誤情報やミスリードだ。例を挙げよう。

誤り〈１〉 「３回目接種が始まったイスラエルでは、接種率が高まるにつれて感染者数が増えている。
一方、接種が進まない国では感染爆発は見られない。ワクチンを打てば打つほど感染は増えるのだ」

このように、国や集団を観察した結果を、個人レベルに当てはめてしまう誤りを、疫学の用語で「生態学的 誤謬 」と呼ぶ。

例えば、スペインの平均寿命は世界４位と高いが、１人当たりの飲酒量は世界平均の約２倍。飲酒は様々な病気のリスクを高めるのに――。
つまり、寿命には経済力や教育など多くの要因が影響し、飲酒量だけで解釈しても意味がない。

新型コロナでも、接種率と感染者数の関係を、外出制限やマスク着用など他の要因を無視し、国同士で比較するのは誤りなのだ。

イスラエルで３回目の接種を受けた人は、２回だけの人より感染リスクを１１分の１に、
重症化リスクを１０分の１に抑えられることが分かった。６０歳以上の１００万人の分析結果だ。これこそが、「エビデンス（科学的根拠）」である。

他の誤情報はどうか。

誤り〈２〉 「接種による死亡例が１０００例を超え、インフルエンザよりも多い」
国の「副反応疑い報告」制度に基づき、医師が接種後の死亡例を報告しているが、検証の結果、接種との因果関係が認められた事例はない。
また、通常、新しい薬が登場した直後はこうした報告が増え、やがて減っていく。「ウェーバー効果」と呼ばれる現象だ。

誤り〈３〉 「接種で不妊になる。卵巣にワクチン成分が大量に蓄積される」

前者は、ワクチンで作られる抗体が誤って女性の胎盤を攻撃し、不妊になる、という主張だが、米国での調査や実験で事実ではないと判明。
後者は、卵巣への成分蓄積が非常に微量で問題ないことを示す製薬企業のデータが、「大量に」とでっち上げられた。

英米を拠点とする民間団体は「ＳＮＳの反ワクチン情報の６５％が、わずか１２人の起業家や医師らが発信した情報に基づく」とする報告をまとめた。
反ワクチン産業は、健康食品や本の販売などで年最低４０億円の収益がある、とも指摘する。

科学や疫学の知識のない一般市民が、反ワクチン情報の真偽を確認することは容易ではない。
やはり、厚生労働省などの公的な機関や、「こびナビ」などの専門家集団のサイトを参考にするのが賢明だろう。

もちろん、接種するかどうかは個人の自由。持病で打てない人もいる。だが、接種しない理由の根拠が誤情報ならば、「お笑いのネタ」では済ませられない。

山口　博弥（ やまぐち・ひろや ）
編集委員。１９８７年入社。岐阜支局、社会部などを経て、１９９７年から医療情報室（現・医療部）で医療取材に携わる。
がん、心の病気、小児医療、医療事故、慢性の痛み、高齢者の健康法などを担当。盛岡支局長、医療部長、解説部長を経て２０１９年９月から現職。
https://www.yomiuri.co.jp/column/wideangle/20210913-OYT8T50001/

…いや選りすぐりのエリート生まれるかもしれんね