【中央日報】　金融危機がまた来れば　　日米とも通貨スワップは終わった　急ぎの時にお金を貸してくれる友邦は思い浮かばない

金融界にいる友人が新年早々、ぞっとするような話をした。

「国内に私募ファンドがいくつあるか知っているか。１万１０００個以上もあるが、どのように運営されているのかは誰も知らない。私募ファンドの払い戻し中断で１兆５０００億ウォン（約１３８０億円）が凍結されたライム資産運用事態は氷山の一角だ。信用が低い高リスク債券に無理に投資するケースも多いはずだ。監督もまともに行われていない。私募ファンド発の金融危機が来るかもしれない」。

その友人の話を完全に信じるわけではないが、「金融危機がまた来れば対応できるのだろうか」という心配が頭から離れなかった。私募ファンドではなくとも景気沈滞と政策の失敗で危機の引き金となる悪材料が多い。

不動産バブルと家計の負債はいつ問題が発生してもおかしくない時限爆弾だ。北朝鮮の挑発のようなカントリーリスクもまた高まっている。中国発の危機も繰り返し浮上する。中国の企業の負債は１０年間に５倍も増えた。新年に入って中東情勢も尋常でない。

我々は１９９７年１１月に通貨危機、２００８年９月にグローバル金融危機を経験した。戦争のようだった。しかし中南米や南欧の左派ポピュリズム国家のように破局を迎えることはなかった。

我々には危機を迎えるたびに秘蔵のカードがあった。９７年の話になれば「自分が通貨危機克服の功労者」と武勇談を語る人がいるが、何といっても秘蔵のカードは健全な財政だった。

占領軍のように入ってきた国際通貨基金（ＩＭＦ）関係者は財政状態を見て驚いた。債務不履行となった国としては財政が非常な健全だった。９７年の国家債務は国内総生産（ＧＤＰ）比１１．４％だった。２０１８年に４０・１％まで高まったため、当時の財政がどれほど健全だったかが分かる。

企業が次々と倒産する状況でも姜慶植（カン・ギョンシク）経済副首相のような経済官僚が非難を覚悟しながら財政を守った。経済官僚とはそのようにしろと税金で月給を出しながらそこに座らせているのだ。そのおかげで９８年以降、財政を投じて積極的に景気を浮揚させることができた。

グローバル金融危機はもう一つの衝撃だった。通貨危機を一度経験しただけに普段から対応していたというが、どうにもならなかった。

当初、政府は外貨準備高が２５００億ドルを超えるため問題はないと断言していた。２カ月間で４００億ドルが流出すると、恐怖が広がった。為替レートは１ドル＝１１００ウォン台から１５００ウォン台へとウォン安ドル高が大幅に進んだ。

サブプライムモーゲージ（非優良住宅担保貸出）から始まった米国発の危機だったが、韓国がふらついた。国際金融市場が不安定になると、韓国のような新興国から資金が流出した。悲しいが、それが厳然たる現実だった。

中央日報/中央日報日本語版　2020.01.07 08:24
https://japanese.joins.com/JArticle/261229?servcode=100&sectcode=120