【新型コロナ】 日本世論を動かす糸口、西洋の評価～朴相俊・早稲田大教授

2018年大人気を博したドラマ「ミスターサンシャイン」の最後の場面に一枚の義兵の写真が登場する。英国デイリーメール特派員だったフレデリック・マッケンジー記者が1907年に撮った写真だ。そのドラマが放映される何年か前、私は本当に偶然な機会で彼が朝鮮に関する何巻の本を書き、デイリーメールに義兵写真を残したことを知るった。

私はその日、早稲田大学で入学試験を監督中で、日本史問題に明成（ミョンソン）皇后殺害事件に関する文があるのを見て、試験が終わるやいなやその文の出処になった書籍を購入して読んだ。マッケンジー記者が書いた「自由のためのコリアの闘争(Korea‘s Fight for Freedom)」という本で、その3枚に明成皇后殺害事件が記述されていた。

最近、韓国の防疫システムに対する日本メディアの報道に接しながら、忘れていたその本を思い浮かべた。王妃の殺害者などを法廷にたてることにした日本の決定は朝鮮人でなく「西洋人」の証言によって犯罪が西欧に知らされたためだ。当時、総理だった伊藤博文は疑惑の日本人たちを法廷にたてると発表し、「そうしなければ世界の人が軽蔑の目で日本を見るだろう」と言い訳した。裁判は結局、ショーに過ぎなかったが「西洋人」の証言がなければ、そのショーさえ開かれなかっただろう。

100年を越える歳月が流れても、日本の極右が韓国に対する態度は変わらない。彼らは韓国人の証言は蔑視して無視して西欧が動けばその時、始めて後に退く。

1991年キム・ハクスンおばあさんが慰安婦被害者では初めてメディアに出てきて残酷だった過去を証言した。1993年「河野談話」が発表され、2000年東京で開かれた日本軍性奴隷戦犯国際女性法廷では日本政府に有罪判決が下された。しかし、その頃から日本の右翼はかえってさらに積極的に韓国人慰安婦被害者の証言を蔑視し始めた。
（中略：慰安婦問題）

最近、ふくらんだ徴用工問題に対して日本が強硬一辺倒に出てくるのは慰安婦と異なり徴用工問題においては北米とヨーロッパの世論が静かだからだ。最近、韓国の防疫システムに関する日本メディアの報道がいつからか肯定一辺倒に変わった。日本政府の防疫管理に対する不満も理由だろうが、西欧の報道機関で称賛が相次いだためでもある。

過去数年間、韓日関係が悪化に悪化を繰り返した。今と同じ対立はお互いに損害になるだけだがアベが退かない限り、日本政府の態度には大きな変化はないだろう。それなら日本にどのように対するべきか?コロナ事態で見せた日本メディアの好意的報道にその答えを求めることができる。全世界の世論は中国や日本の方式ではなく韓国の方式が成功することを願う。災難に対処する「民主的であり透明な社会」の模範を見せているからだ。日本の世論は西欧の世論に影響を受ける。韓国が堅持する立場が文明社会の常識に符合するならば、結局、日本政府も態度を変えることに成らざるを得ない。

従って私たちだけの論理を自家充電するよりは外部世界の意見を聞くことにも努力しなければならない。オリンピックが延期になったことで日本をばかにするのも望ましくない。人命に関連した災難を笑い話にするなということだ。日本を一方的に誹謗することもやはり避けなければならない。マッケンジー記者の本から入試問題の地文を選んだのは日本の大学だ。韓国と日本を含む全世界には文明社会が今まで蓄積してきた知恵を大切にする人々がいっぱいいる。コロナ事態のように韓国の立場が彼らの支持を受けることになる場合、韓日関係も糸口が解けるだろう。

朴相俊（バク・サンジュン）客員論説委員・早稲田大国際学術院教授

ソース：東亜日報（韓国語）日本世論を回す糸口[東亜広場/パク・サンジュン]
http://www.donga.com/news/article/all/20200404/100495338/1