【コロナ】自らが世界中に蔓延させたウイルス禍で焼け太りする中国 [スナフキン★]

（前略）

コロナ後は「中国」が独り勝ち？

　結果、武漢がロックダウンされる1月23日までに500万人もの市民が武漢から逃げ出している。

　「こうした人の流れが感染を拡大させたことは間違いありません。昨年末の時点で中国が感染の実態を公表していれば、世界各国で対策が講じられたはず。人為的な隠蔽工作で多くの人々の命を奪った責任は重大で、世紀の犯罪と呼んでも過言ではありません」（同）

　そんな中国に対し、ここに来て、改めて厳しい視線が注がれつつある。それは、コロナの発生源が当初言われた海鮮市場ではなく「武漢ウイルス研究所」だったのではないか、という疑惑が浮上しているからだ。

　外信部記者によると、

　「3月に中国外務省の趙立堅・副報道局長が“米軍が疫病を武漢に持ち込んだ”とツイッターに投稿し、アメリカに責任を転嫁しようとした。以降、発生源を巡って米中の激しい応酬が続いてきました。そうしたなか、アメリカはコロナの発生源として“武漢ウイルス研究所”を名指しするようになったのです」

　トランプ大統領の最側近であるポンペオ国務長官も、〈中国政府も当初、この研究所を疑っていた。中国政府はいまだにこの研究所に対する外国の科学調査を拒んでいる〉と非難。アメリカ政府として現地調査を要求しているのだ。

　この件が取り沙汰されるようになった背景には、4月14日付の「ワシントン・ポスト」が報じた“外交電報”の存在がある。

　同紙は、2018年に在北京の米国大使館が、本国に向け2度に亘って“警告”を発信していたことをスッパ抜いたのだ。

　その内容を概説すると、まず同年1月、米国大使館が科学担当の外交官を武漢ウイルス研究所に派遣。この研究所は、病原体レベル4（P4）を扱える世界最高水準の安全性を誇る実験室を備えている。

　同紙が入手した外交電報には、〈汚染レベルが極めて高い研究施設を安全に運営するために必要な、適切な訓練を受けた技師と調査官の不足が深刻である〉と、防疫態勢を危惧する内容が記されていた。問題は、この研究所の石正麗という女性研究員が、コウモリのコロナウイルスに関する研究に携わっていたことだ。

　「中国のネット上では1月頃から“石氏の研究チームがコロナウイルスを生成して、流出させた”という噂が飛び交っていた。彼女は否定していますが、疑惑を払拭できていません」（同）

（中略）

　他方、このところ、「コロナ後は中国の独り勝ち」との予測もよく耳にする。

　「弱者を切り捨て、人権を無視できるので経済活動の立ち直りも早い。これが中国の怖いところです」（同）

　すでに3月後半から中国本土での店舗営業を再開した“ルイ・ヴィトン”は売り上げが大幅に回復。前年同期比で1・5倍近い伸びを見せているという。百貨店やブランドショップがシャッターを下ろしたままの日本と比べれば、その差は歴然としている。

　また、世界各国がコロナ対応に追われるなか、“コロナ後”の覇権争いを見据えた中国の動きには目を見張るものがある。シグマ・キャピタルのチーフエコノミスト、田代秀敏氏によると、

　「コロナ禍はアメリカの安全保障能力を揺るがしています。実際、米軍が太平洋に展開する空母4隻では感染者が続出し、出動不能状態に陥っているのです」

　事実、その間隙を縫って、尖閣沖ではこれみよがしに中国の公船がコロナ禍のいまも領海侵入を繰り返している。さらに、

　「今月14日にはデジタル人民元のテスト運用が始まりました。原油先物の決済通貨はドルですが、イランはアメリカからドルの利用を止められ、原油輸出が困難になっています。ベネズエラ、ロシア、サウジアラビアも、いつそうなるか分からない。そうした各国が世界最大の原油輸入国である中国に奨められれば、デジタル人民元に乗り換える可能性は否定できません。一方、コロナワクチン開発でも中国は安全性をチェックする第1段階を終えて、効き目を確かめる第2段階に進んだと発表しています。生命にかかわる病はイデオロギーよりも切実なので、いくら中国が嫌いでも、ワクチン開発に成功したら頼らざるを得ません。そうなれば中国は米国の覇権をさらに弱体化させるでしょう」

　自らが世界中に蔓延させたウイルス禍で焼け太りする中国に我々の“生死のカギ”を握らせてはなるまい。

全文はソースで
https://news.livedoor.com/article/detail/18191232/

きな臭くなってきたな

無症候でばら撒ける中毒性くらいが最強w