東京五輪公式グッズは死屍累々　「これが日本国民と世界の回答だ」　メーカー恨み嘆く　恨んで嘆いてるそうです

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東京五輪公式グッズは死屍累々…さっぱり売れず、メーカーからは“怨嗟の声”が

東京五輪の本番まで２カ月を切ったが、「開催機運」は一向に盛り上がらない。
世界中がコロナ禍で疲弊している上での強行は、どだい無理な話。五輪公式グッズの製造・販売を手掛けるメーカーからは、売り上げ低迷に怨嗟の声が漏れる。

「海外の人が（国内に）入って来られないので、売り上げは深刻……」とボヤくのは、大会組織委員会が運営しているオフィシャルショップの関係者だ。

都内で営業中の店舗を訪ねると、客はまばら。五輪公式キャラクターのピンバッジやエンブレムの描かれたタンブラーなどの他、限定スカジャンといった“変わり種”も並ぶが、国内外から「中止論」が高まる中、公式グッズがバカ売れするはずもない。

実際、今年３月時点で、50店舗ものオフィシャルショップが閉店。
現在残っている56店舗は38店舗が時短営業中で、成田・羽田両空港内の４店舗とあべのハルカス店（大阪市）は休業している。

現在までに閉店した店舗数を組織委に確認したところ、「複数店の再オープンを予定しており、閉店店舗数は変動することから、公表していない」（戦略広報課）と詳細を明かさなかった。

■菓子は製造中止ラッシュ

公式ライセンス商品のオフィシャルブック

青森市内に27日、新店舗がオープンしたものの、もはや“焼け石に水”。
グッズ販売を取り巻く状況は「死屍累々」だ。そのあおりを大きく受けているのが、菓子メーカーだ。

「東京2020公式ライセンス商品オフィシャルブック」には、カステラやバウムクーヘンなどの洋菓子から、ようかんや人形焼きといった和菓子まで15種類が取り上げられている。
気になるのは「生産再開時期未定」「５月頃生産再開予定」――の注意書きが記載されていること。ある菓子メーカーの担当者が事情を明かす。

「おととしの夏から全国のオフィシャルショップで公式商品を販売していましたが、昨年３月の大会延期決定を受け、製造及び販売を中止しました。
開幕が近づいているので、来月から再開する予定ですが、正直、売り上げは見通せません。販売開始から数千個売れたものの、予想売り上げを30～40％下回っており、厳しい状況です」

別の菓子メーカーにも販売状況や製造再開のメドを問い合わせたが、「取材を受ける場合、（組織委の）ライセンシング事務局に許可を取る必要があり、回答は難しい」（広報担当者）とのことだった。

■売れ残ってもメーカーは泣き寝入り

組織委とライセンス契約を結び、公式グッズを販売するメーカーは91社に上る（昨年９月時点）。
当然、組織委にはロイヤルティー（権利使用料）が転がり込む。組織委の昨年のライセンス収入は140億円。１社あたり約１億5000万円を手にした計算だ。

「ロイヤルティーは小売価格の５％。例えば、１枚1000円のハンカチを売る場合、１枚につき50円が組織委に入る仕組みです。組織委は偽造防止のために商品に貼るシールをライセンシー（契約したメーカー）に購入してもらい、数量を管理し、売れ残っても責任は問われません。ライセンスビジネスにおいては普通の契約内容とはいえ、五輪不人気で商品が売れ残っても、メーカーは泣き寝入りせざるを得ません」（組織委関係者）

いくらビジネスとはいえ、世知辛い。五輪レガシーは「倉庫に積みあがった在庫のみ」なんてことになればメーカーの悔しさは、どこにブツけるべきか。

何で廃墟温泉街じみたものが売れると思ってるのか