IOCバッハ「すべてのゲームにIOCのライセンスを入れる」　バーチャルスポーツ・eスポーツ・ゲーム愛好家から搾取する模様ｗｗｗ

https://webronza.asahi.com/politics/articles/2021052400010.html

バッハがつぎにねらっているのが最初に紹介したeスポーツだ。ぼったくりのためには用意周到な準備が
必要だからか、バッハのやり口は手が込んでいる。4月22日のIOCの発表文は念入りに練られたものになっている。
あえて曖昧な表現にとどめたり、別のイベント（後述するIntel World Open）との関係を説明しなかったり、
どうにもわかりにくい発表をするにとどめることで、IOCとeスポーツ業界との癒着・結託という既成事実化をねらっているようにみえる。

　発表文のからくりをみてみよう。最初に、「五つの国際競技連盟およびゲームパブリシャー（ゲームソフトの
販売・広告などを行う会社）と提携し、肉体的および非肉体的なバーチャルスポーツを対象とした初のオリンピック
ライセンスイベント『オリンピック・バーチャル・シリーズ（OVS）』を開催する」と書かれている。ただし、この資料の
どこを探しても、「バーチャルスポーツ」の定義が出ているわけではない。eスポーツ（esports）という普通名詞は
一カ所だけ登場するが、これについても定義があるわけではない。

　「OVSは、世界中のバーチャルスポーツ、eスポーツ、ゲーム愛好家を動員して、オリンピックの新たな観客を
獲得するとともに、IOCの「Olympic Agenda 2020+5」の提言に沿って肉体的および非肉体的な形態のスポーツの
発展を促進する」という、曖昧な説明があるだけだ。

　そこで、「Olympic Agenda 2020+5」なる提言をのぞいてみると、つぎのように書かれている。

　「ここで重要なのは、バーチャルスポーツとビデオゲームの2つの形態の違いである。バーチャルスポーツには、
肉体的なもの（自転車競技など）と非肉体的なもの（サッカーなど）があり、ビデオゲームには、競技用ゲーム
（リーグ・オブ・レジェンドなど）とカジュアルなゲーム（スーパーマリオなど）がある。」

　この記述から、どうやらIOCはバーチャルスポーツなるものと、ビデオゲームにかかわるものの二つについて
新たな観客を獲得して商売につなげようとしていることがわかる。しかし、この二つの概念の間において、
eスポーツがどう位置づけられるのかは書かれていない。とくに、ビデオゲームがスポーツと呼ぶに値するのかと
いった疑問については、これを無視することで、誤魔化しているとしか読み取れない。あるいは、目と手を主に
使うだけの非肉体的なサッカーゲームがスポーツなのか、といった疑問に答えないまま、独断的にバーチャル
スポーツという分類に組み込んでいる。

　要するに、曖昧な記述に終始することで、IOCがeスポーツでカネ儲けをしようとしている事実をもわかりにくく
しようとしているように映る。

　「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を通じて、ゲーム業界は成長を続けており、
ゲーマー数は30％、ゲーム利用者数は75％増加し、ゲーム業界は2020年に1590億米ドルの規模に
なると推定されている」とか、「2020年には1590億米ドルになると推定されている」としたうえで、
「この成長は、バーチャルスポーツにも反映されており、いくつかの国際競技連盟（IF）は、それぞれの
スポーツのバーチャルな形態を活用して、若者層にアピールしている」とのべている。

　ついで、「いくつかのIFは、若者層を取り込むために、それぞれのスポーツのバーチャルな形態を
活用し、独自のバーチャルな大会を開催している」として、IFによる既存路線を安直に認めたうえで、
「IOCは、IFがそれぞれのスポーツのバーチャルな形態やシミュレーションの形態を開発するのを
支援することで、これをさらに発展させることをめざしている」と平然と書いている。

　はっきりいえば、カネの儲かりそうな路線について、IOCはIFと協調しながら乗り出すと宣言
しているのだ。「若者がビデオゲームやデジタルエンターテインメントに親しんでいることを考慮すると
、バーチャルスポーツを通じてユニークなオリンピック商品や体験を生み出すことは、成長につながる
だろう」という記述は、IOCの露骨なカネ儲け主義を認めているようにも読み取れる。

　もちろん、カネのためにバーチャルスポーツをオリンピックに取り込むとは公言しにくいのだろう、
つぎのような曖昧な言い回しでこのカネ儲け主義をオブラートに包んでいる。

　「人々との直接的な関わりを深めることができる。これはIOCのデジタル戦略と一致している。
この直接関与の目的は、スポーツへの参加を促し、特に若者に焦点を当てたオリンピックの価値を促進することだ。」